各社で同じ内容・同じ論調

まず、マスコミ各社が
独自の取材に基づく情報と、独自の分析に基づくデータから記事を書いている・・・
・・・なんてことを期待してはいけません。

仮にそうであれば、各社が一斉に同じ記事を同じ論調で書く、なんてことは起きないはずです。
しかし、日本のテレビや新聞では、そういったことが頻繁に起きます。

• 社会面・経済面の記事
  ⇒ 基本的に記者クラブでペーパーを貰い、それをコピペするだけ。
• 海外の記事
  ⇒ 海外のテレビや新聞のニュースを翻訳しているだけ。

各社で一斉に同じ内容のニュースが流れたときは
「あ、誰かがこのニュースを流したがってるんだな」と思え、という事です。

これが、テレビや新聞のニュースの正しい読み方だと思います。

記者クラブ

記者クラブの一覧は、Wikipedia などにまとめられているので、簡単に調べることができます。
ただ、どの記者クラブで配られた情報なのかは、ニュースを見ただけでは分からないので、
その辺は推測する必要があります。

代表的な記事は、これですね。




これは出所が分かりやすくて、財務省です。

財務省が、なんでこんなニュースを流したがるのかは、
以前の記事に少しだけ書いたので、今日は割愛。

⇒ 参考：『なぜ彼らは現代貨幣の仕組みを拒絶するのか』

海外のニュース

「誰かの流したいニュースを書く」というのは海外のマスコミも同じです。

故に、欧米のことを知りたい場合は、欧米のニュースばかり見てもダメなわけです。
反米諸国の流すニュースも見ないといけません。

けど、日本のマスコミは欧米のニュースを翻訳するしか能がないので、役に立ちません。

・・・ただ、私も含めて多くの人は、中国語やロシア語が読めるわけではないので、
そういった国のニュースもチェックしているジャーナリストの記事を読む必要があります。

最近では、そういうジャーナリストの配信する情報は、
YouTube やメルマガ等でもキャッチできるので、探してみるとよいでしょう。

中国のニュース

日本のマスコミが流す中国に関するニュースは特殊です。
日中記者交換協定の影響があるためです。



例えば、中国政府がウイグル人の弾圧を始めたのは 1950年代からです。

「欧米政府も目を瞑ってきた」「日中記者交換協定の影響」の 2つの理由により、
日本のマスコミでは全く報道されてこなかったわけです。

数年前から、欧米のニュースの翻訳という形で、
少しずつ日本でも報じられるようになってきました。


ここで「あ、米国は本気で中国を潰しにかかってきたな」
と読むのが、正しい読み方です。

※米国からの圧力であって、日本のマスコミのジャーナリズム（報道精神）の結果ではありません。

財界の広告としてのニュース

本来、ニュースと広告は明確に区別しないといけません。
ですが、マスコミにとって広告主はスポンサーでもあるので、
彼らに沿ったニュースが流れることもあります。

代表的なのニュースは「消費税増税＋法人税減税」ですね。

経団連を代表とする財界が「何故このようなニュースを流したがるのか？」については、
以前の記事で少し書いたことがあるのですが、
この辺りの記事を読むと、より良く分かると思います。

各社で異なる文化面のニュース

私の知り合いが言った「じっくり読みこむと面白い記事もある」というのは、
おそらくですが、文化面の記事のことだと思います。

文化面のニュースを配布する記者クラブはありません。
また、そんなに巨額のスポンサーが付くわけでもありません。
そのほとんどが、独自の取材によるものです。

文化面のニュースに関しては、私も面白いと思うものがよくあります。
この辺は、各個人の好きなニュースを読めばよいでしょう。

駄文

要するに、マスコミにジャーナリズム（報道精神）やインテリジェンス（知性）を
期待してはいけません、ということです。

彼らは、自分たちの仕事は「世論形成」だと考えているので。いや、ホントに。
テレビや新聞のニュースを文面のまま信頼するなんて、愚行というわけですね。

なので近年、世界各国ではテレビや新聞などのマスコミの信頼度は低下しています。
さて日本は・・・？



上記のグラフは、少し古いデータなのですが、
近年、日本では寧ろマスコミへの信頼度は上がっているようなのです。


近年の日本人は、世界でも稀にみる世論誘導しやすい国民というわけですね。
要するに自分の頭で考えないバカってことです、恥ずかしいことに。